三井ホーム株式会社（本社︓東京都江東区、社⻑︓池⽥ 明（以下︓当社））は、6⽉8⽇（⼟）滋賀県草津市の「イオンモール草津」内に、「三井ホームビジュアルプレゼンテーションセンター（以下︓MVP）イオンモール草津」をオープンしたことをお知らせいたします。

「MVP イオンモール草津」は、当社初のイオンモール店内に常設する住まいに関する相談が出来る店舗です。滋賀県草津市に位置する「イオンモール草津」は滋賀県最⼤級の商業施設です。その店内に出店することで、来場されたお客様はVRによるメタバースの体感、デジタル技術を⽣かした住宅⽤地提案やご希望があれば対⾯による相談もショッピングの合間にする事ができます。
また、オーナーズサロンも併設しオーナー様とのつながりを重視したイベントなどを⾏う予定です。近年、社会構造の変化に加え、「ニューノーマル」や脱炭素社会の実現への対応など、住まいや暮らしへのニーズや価値観が⼤きく変化しています。またDXの普及により、お客様の住まいに関する情報収集⼿段の多様化が進むなか、業界においても新たな情報発信のあり⽅が求められています。
来場⽬的が限定的になり、来場数が伸び悩んでいる住宅展⽰場に加え、新たな情報発信拠点となる当施設は、具体的な住宅の新築・⼟地探し等の不動産の相談、リフォームの相談も含め、最新のAIツールやデジタル技術VRを駆使したプレゼンテーションをおこなうことにより、店舗でありながら、住宅展⽰場のような住まいのリアル感を体感いただける施設になっています。

新築・リフォーム・住み替え・⼟地活⽤などの様々なニーズに対して、本施設にご来場いただくだけで、総合的にお客様のご相談に応じ、お役に⽴つ情報をご提供し、AIシミュレーションやデジタル技術VRを駆使し、住まい選びをその場で完結することもできます。

【「イオンモール草津」概要】

・アクセス︓ 滋賀県草津市新浜町300番地
JR 南草津駅より バスで約20分JR瀬⽥駅よりバスで約15分
・営業時間︓ 10:00〜22:00（店舗により異なります。）
・ホームページ︓ https://kusatsu.aeonmall.com/

【「MVP イオンモール草津」概要】

・運営拠点︓ 三井ホーム株式会社関⻄⽀社
・オープン⽇︓ 2024年6⽉8⽇
・階数︓ イオンモール草津3階
・営業時間︓ 10:00〜19:00（⽕・⽔ 10:00〜18:00）
・特設 HP︓ https://www.mitsuihome.co.jp/modelhouse_search/modelhouse/15685

①滋賀県最⼤級のショッピングモール「イオンモール草津」に店舗出店

②住み替え計画の簡易シミュレーションをAIを活⽤してご提案

これまで住み替え計画を⽴てる上で、時間と⼿間を要していた現お住まいの売却査定やご希望の暮らし⽅に沿った⼟地物件・建物プランの収集・トータルな資⾦計画などをAI機能を利⽤することで簡易的にシミュレーションし、その場でご提案します。

③リアルとバーチャルを駆使し、その場でのお住まい探しを実現

お買い物の合間に、AIシミュレーションとVR体験などでご希望の建物の外観や内装をバーチャルに体感し、リアルな感触を得られます。また⼟地情報や厳選された規格住宅プランもご⽤意しており、その場ですぐに⾒積もりをご提⽰もできます。
従来、⼿間や時間がかかっていた住宅建築の検討過程を、実物⾒学や展⽰場訪問の⼿間を省略することが可能となり、忙しい現代のライフスタイルにマッチした、お住まい探しを実現しています。

三井不動産グループは、「共⽣・共存・共創により新たな価値を創出する、そのための挑戦を続ける」という「＆マーク」の理念に基づき、「社会的価値の創出」と「経済的価値の創出」を⾞の両輪ととらえ、社会的価値を創出することが経済的価値の創出につながり、その経済的価値によって更に⼤きな社会的価値の創出を実現したいと考えています。
また、2024年4⽉の新グループ経営理念策定時、「ＧＲＯＵＰ MATERIALITY（重点的に取り組む課題）」として、「１．産業競争⼒への貢献」、「２．環境との共⽣」、「３．健やか・活⼒」、「４．安全・安⼼」、「５．ダイバーシティ＆インクルージョン」、「６．コンプライアンス・ガバナンス」の６つを特定しました。これらのマテリアリティに本業を通じて取組み、サステナビリティに貢献していきます

参考

・「グループ⻑期経営⽅針策定」
https://www.mitsuifudosan.co.jp/corporate/innovation2030/
・「グループマテリアリティ」
https://www.mitsuifudosan.co.jp/esg_csr/approach/materiality/

＊本リリースの取り組みは、SDGs(持続可能な開発⽬標)における5つの⽬標に貢献しています。

本資料は、「国土交通記者会」「国土交通省建設専門紙記者会」にお届けしています