家を建てるにあたり、最も気になるのが「総額でいくらかかるのか」という点ではないでしょうか。建物本体の価格だけでなく、土地代や付帯工事費、各種の諸費用、さらには建築後の維持費まで含めて考える必要があります。
そこで本記事では、費用の内訳や予算ごとの特徴、資金計画の立て方、補助制度の活用法まで、家づくりに必要なお金の全体像を整理します。

POINT

• 注文住宅の総額は、建物本体・土地代・諸費用を含めて4,000万～5,000万円台が主流
• 土地の有無や地域によって、総額の内訳や費用バランスは大きく変わる
• 見落としやすい付帯工事費や維持費も含めて、余裕のある資金計画が欠かせない

注文住宅の建築費用は地域ごとに大きく差があり、特に土地価格が総額に与える影響は無視できません。希望するエリアの相場をあらかじめ把握することが、現実的な予算設計に役立ちます。

ここでは、住宅金融支援機構が公表した「2024年度フラット35利用者調査（対象期間：2024年4月～2025年3月）」の結果をもとに、土地の有無による費用の違いや地域別の傾向を整理します。

（参考：『2024年度 フラット３５利用者調査PDF）

すでに所有している土地に住宅を建てる場合の建築費（建物本体の新築費用）の全国平均は約3,932万円で、前年度より約71万円上昇しています。主要地域ごとの建築費平均は以下のとおりです。

• 首都圏：約4,252万円
• 近畿圏：約4,118万円
• 東海圏：約3,935万円
• その他地域：3,741万円

なお、購入者全体の70％は「土地から購入して注文住宅を建築」するケースであり、全国的に費用は上昇傾向にあります。

土地を購入し、そこに住宅を建てる場合の所要資金（建築費＋土地取得費）の全国平均は約5,007万円となっており、前年より約104万円増加しました。各地域の平均費用は以下のとおりです。

• 首都圏：5,790万6,000円（建築費：3,505万6,000円、土地代：約2,285万0,000円）
• 近畿圏：5,192万7,000円（建築費：3,366万7,000円、土地代：約1,826万0,000円）
• 東海圏：4,975万5,000円（建築費：3,615万7,000円、土地代：約1,359万8,000円）
• その他地域：4,534万1,000円（建築費：3,549万1,000円、土地代：約985万0,000円）

このように、土地代が加わることで、土地を保有しているケースよりも総費用は高くなる傾向があります。特に首都圏では、土地取得費が非常に高額であることが、総額を押し上げる要因となっています。

地域ごとの費用差の背景には、土地価格の違いがあります。例えば、神奈川県など都市近郊では、土地代が総費用の約半分を占めるのに対し、山梨県や香川県などでは約2割にとどまる傾向が見られます。

一般的には「土地代：建築費＝3：7」が望ましいバランスとされますが、実際には地域の地価によってこの比率は変動します。まずは希望エリアの相場を調べたうえで、実現可能な予算を立てることが大切です。

住宅の建築には、建物本体にかかる工事費だけでなく、付帯工事費（総建築費の約15～20％）や諸費用（約5～10％）が発生します。

これらの費用を事前に把握していないと、当初の想定よりも予算が膨らみ、資金計画に大きな影響を及ぼすことがあります。

地盤改良費

地盤の強度が不足している土地では、建物を支えるための補強工事が必要になる場合があります。費用は数十万円～100万円を超えることもあり、工法によってはさらに高額になるケースもあります。地盤調査の結果で必要性が判明しますが、契約後に説明され、想定外の出費となる例もあります。

外構工事費

駐車場の舗装、フェンスの設置、庭の整備など、建物以外の工事にかかる費用です。平均で100万円～300万円程度が相場ですが、条件次第ではそれ以上になることもあります。建物本体に意識が集中しやすく、外構費用を後回しにした結果、後悔するケースもあります。

インフラ引き込み工事費

土地に水道、電気、ガスなどの配管や配線が整っていない場合、それらを新たに引き込む必要があります。数十万円の費用がかかることがあり、新興の分譲地や郊外の土地では特に注意が必要です。

別途工事費

照明器具やエアコン、カーテンなどは、本体工事費に含まれないことが多く、引き渡し後に自分で手配することになります。

住宅の建築では、建物本体とは別に各種の諸費用がかかります。これらは住宅ローンの借入額に含まれないことが多く、契約や登記などの節目で都度支払いが求められます。代表的な費用は以下のとおりです。

登記費用（登録免許税＋司法書士報酬）

土地の所有権移転登記、建物の保存登記、住宅ローンに伴う抵当権設定登記などにかかる費用です。司法書士への報酬も含めると、合計で数十万円程度が必要になることがあります。

不動産取得税

土地を取得したあと、数ヶ月以内に都道府県から納付通知書が届く税金です。

印紙税

土地売買契約書に貼付する収入印紙の費用で、契約金額に応じて税額が異なります。

住宅ローン関連費用

融資手数料は、定額型で3万～5万円、定率型では借入額の2.2％（例：3,000万円の場合は約66万円）となる場合があります。ローン保証料は保証会社に支払うもので、借入額に応じて数十万円に達することがあります。

団体信用生命保険料

多くの場合は住宅ローンの金利に含まれていますが、特約を付けて保障内容を広げると、金利が0.1～0.3％上乗せされることがあります。

こうした諸費用は、ローンではまかなえない支出が中心となるため、現金による準備が欠かせません。総建築費の5～10％程度を目安に、あらかじめ現金を確保しておくことが推奨されます。想定外の費用にも対応できるよう、余裕をもった資金計画を立てることが大切です。

注文住宅の予算は幅広く、価格帯によって実現できる住宅の広さや仕様、デザインの自由度に大きな違いがあります。ここでは、それぞれの価格帯において、どのような住宅が建てられるのかを紹介します。

1,000万円台の価格帯では、坪単価40万円～60万円のローコスト住宅が中心となり、延床面積20坪～25坪程度のコンパクトな住まいが実現可能です。

例えば、延床面積23坪の場合、本体価格は920万～1,380万円程度になります。ただし、この価格には付帯工事費や諸費用は含まれていないため、これらは建築総予算のおおよそ20％～30％を占める追加費用となることを覚えておきましょう。

1,000万円台の住宅は、総2階建てのシンプルな箱型デザインが主流です。間取りもシンプルであり、夫婦二人暮らしや小さなお子様がいるご家族に適したコンパクトなサイズ感になります。設備面では、キッチンやバス、トイレなどは標準グレードのものを採用することで、コストを抑えられます。

2,000万円台から3,000万円台の価格帯は、注文住宅の本体建築費用として多くの方が選択する「ボリュームゾーン」です。2024年度フラット35利用者調査では、注文住宅の全国平均延床面積は約118.5㎡（約35.8坪）なので、おおよそ30坪から35坪程度が現実的な目安とされます。

予算配分のメリハリをつけることで、理想の住まいに近づけることが可能です。例えば、LDKをワンルーム構成の開放的な空間にしたり、主寝室にウォークインクローゼットを設けたり、リビングイン階段を取り入れたりすることで、暮らしやすい間取りを実現できます。

また、1階にも2階にも無垢材のフローリングを使用し、造り付けの飾り棚やAVボードなどに無垢材を使うことで、住まい全体の質感を高めることも可能です。

設備面では、システムキッチンやユニットバスにおいて、ミストサウナなどの機能があるグレードの高いシステムバスを選択するなど、こだわりの設備を導入することもできます。構造面においては、断熱性や耐火性、遮音性に優れた高性能外壁材ALCを使用することで、安心かつ快適な住まいを実現した事例もあります。

この価格帯になると、住宅の性能や設計に対するこだわりを反映させやすくなります。断熱性や気密性といった基本性能を高めた住まいを目指すことができ、プランの自由度も大きく広がります。

建物の広さは30～33坪前後が一般的ですが、40坪を超える設計にも対応しやすくなります。中庭を囲むロの字型やコの字型といった、外観に特徴のあるプランも現実的な選択肢です。ビルトインガレージを設ける場合も、建物の一部として取り込むことで工事費用の扱いが明確になり、計画が立てやすくなります。

外壁には、耐久性に優れた素材を取り入れることで、初期費用は上がっても将来的なメンテナンスを抑える工夫が可能です。内装では、玄関からLDKまで無垢材のフローリングを使うことで、空間全体に統一感と質感を持たせることができます。造り付けの収納やAVボードなどにも無垢材を使えば、内装の印象がより上質になります。

設備も選択肢が広がり、ミストサウナ付きのシステムバスなど、日々の快適性に配慮した仕様を取り入れることができます。依頼先としてハウスメーカーを選ぶ場合は、一定水準の品質や、アフターサービスの体制が整っている点も安心材料になります。営業担当と設計担当が分かれているケースも多いですが、それぞれの専門性を生かして住まいづくりをサポートしてくれます。

住宅ローンの組み方次第で、家を建てる費用の総支払額は大きく変わります。頭金の準備額や月々の返済計画に加えて、活用できる補助金制度など、資金計画には押さえるべきポイントが数多くあります。特に、現在の金利動向を踏まえた選択は、総返済額に数百万円単位の影響を及ぼす重要な判断です。

住宅購入時の頭金は、購入価格の10～20％を目安に準備するのが一般的です。例えば、3,000万円の住宅なら300万円～600万円、4,000万円であれば400万円～800万円が基準とされます。頭金を用意しておくことで、住宅ローンの審査に通りやすくなり、自己資金比率が20％前後ある場合には金利の優遇を受けられる可能性も高まります。

国土交通省「令和5年度 住宅市場動向調査報告書」によれば、自己資金比率は、土地を購入した注文住宅で29.0％、分譲戸建住宅で30.4％となっています。既存集合住宅では47.9％、既存戸建住宅では47.3％と、さらに高い数値が示されています。なお、この比率には、住宅ローンの事務手数料などの諸費用も含まれている点に留意が必要です。

（参考：『令和5年度 住宅市場動向調査報告書』PDF）

ただし、頭金の金額を大きくしすぎると、手元資金が不足するおそれがあります。住宅の取得には、引越し費用や新居用の家具・家電の購入費もかかります。また前述のとおり、登記費用や税金などの諸費用がかかるため、余裕をもって資金を残すことが重要です。頭金は「いくら入れるべきか」ではなく、「無理なく返済できるか」を基準に判断することが大切です。

住宅ローンを組む際には、月々の返済額が世帯年収の25％以内に収まるよう計画することが、安定した家計管理につながります。返済負担率は上限35％まで認められる場合もありますが、実際には20～25％が理想的とされています。

例えば、世帯年収600万円なら年間返済額の上限は150万円となり、月々では12万5,000円が目安です。この条件で借入可能額を試算すると、金利1.5％・返済期間35年で約4,000万円の借入が可能です。

一方で、生活には教育費や老後資金、急な支出への備えも必要です。手取り年収の20％程度に返済額を抑えることで、より余裕のある暮らしを保ちやすくなります。

返済の負担を軽減する方法としては、頭金を増やす、返済期間を延ばす、金利の低い商品を選ぶなどがあります。フラット35では頭金10％以上で金利優遇を受けられるため、事前の資金準備も重要です。

住宅ローンを選ぶ際には、金利タイプの違いによって総返済額が大きく変わるため、慎重な検討が求められます。借入額4,000万円・返済期間35年で比較した場合、その差は明確です。

例えば、変動金利で金利が0.5％の場合、総返済額は約4,300万円となります。一方、固定金利が1.8％であれば、総返済額は約5,400万円となり、差額は約1,000万円にもなります。

ただし、変動金利には金利上昇のリスクがあります。仮に10年ごとに0.5％ずつ上昇したと想定して計算した場合、総返済額は約4,600万円になります。また、1.5％ずつ上昇する前提で試算すると、総返済額は約5,200万円になります。

これらはあくまで特定の条件を想定して行った計算例であり、将来の金利動向を予測するものではありません。実際の金利は金融情勢によって大きく変わる可能性があるため、必ずしもこの通りになるとは限りません。

将来の金利は不確定ですが、現時点での金利差と元金返済のスピードを考慮すると、変動金利には一定の優位性があることも一つの判断材料になるでしょう。

住宅を建てる際には、補助金や減税制度を活用することで、実質的な負担を抑えることが可能です。

2025年度の子育てグリーン住宅支援事業では、長期優良住宅で80万円、ZEH住宅で40万円の補助が設けられています。除却（家屋を取り壊して処分）を伴う建て替えの場合は、さらに加算される制度もあります。

加えて、地方自治体による独自の支援制度も活用できます。例えば横浜市では、省エネ住宅住替え補助制度により最大150万円の補助が用意されており、国の制度と組み合わせれば、最大で310万円の支援が受けられるケースもあります。ただし、自治体ごとに条件や受付期間、補助額は異なり、年度ごとに内容が変更されることもあるため、最新の情報を確認することが重要です。

これらの制度を活用することで、実質的な負担を100万円以上軽減できる可能性があります。多くの場合、省エネ基準への適合が申請の条件となっており、受付も予算の上限に達し次第終了となる仕組みです。

なお、補助金の申請は、工事を担当する事業者が代行することも多いため、設計の初期段階から制度の要件を意識した計画を立てることで、申請の手続きもスムーズに進めやすくなります。

完成後にかかる維持費やランニングコストも重要な検討事項となります。 毎年必要となる固定資産税をはじめ、定期的なメンテナンス費用や予期せぬ追加工事など、建築後の出費は想像以上に多岐にわたります。

ここでは、建築後に必要となる主な維持費について、具体的な金額を交えながら詳しく解説します。

マイホームを建てると、建築費用だけでなく、維持費も継続的にかかります。 その中でも固定資産税は、毎年必ず支払わなければならない重要な費用です。

固定資産税の年間負担額は、一般的な住宅で10万円～20万円程度が目安となります。この税額は、建物と土地それぞれの評価額に標準税率1.4％を掛けて算出されます。

例えば、土地の評価額が1,400万円、建物の評価額が1,000万円の住宅であれば、年間約15万円の固定資産税がかかる計算です。ただし、住宅用地には軽減措置が設けられており、200㎡までの部分は評価額の6分の1に軽減されるため、実際の負担はさらに抑えられる可能性があります。

建物の評価額は、新築時の建築費の50～60％程度が目安とされています。また、新築住宅には3年間（マンションは5年間）、税額が2分の1に減額される特例もあります。

地域によって土地の評価額は大きく異なるため、都心部では年間20万円を超えるケースもありますが、郊外では10万円前後で収まることが多くなっています。

住宅を建てた後のメンテナンス費用は、家を長持ちさせるために欠かせない支出です。 特に築10年を過ぎると、外壁や屋根などの劣化が進み始め、修繕費が必要になることもあります。

大きな費用になると予想できるのが外壁塗装です。35坪程度の住宅では80万円～150万円かかり、使用する塗料のグレードによって金額は大きく変動します。一般的なシリコン塗料なら10～15年持ちますが、フッ素塗料を選べば15～20年の耐久性が期待できます。

屋根のメンテナンスも重要で、塗装の場合は30万円～80万円、葺き替えが必要になると100万円～200万円以上かかることもあります。

また、給湯器やエアコンは10年程度が交換時期とされており、それぞれ30万円、10万円程度の費用が発生します。

計画的な積み立てをしておくことで、突然の出費に慌てることなく、大切な住まいを守っていくことができるでしょう。

家を建てる費用の全体像について紹介してきましたが、あくまで目安にすぎません。「結局、自分たちの場合はいくら必要なのか」を具体的に知りたい方も多いのではないでしょうか。

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家を建てる費用は、建築費だけでなく土地代や付帯工事費、諸費用、補助金、維持費まで含めて考えることが大切です。地域や仕様によって金額は大きく異なるため、総額の目安を早い段階で把握しておくことが、無理のない資金計画につながります。

そのうえで、どこにこだわり、何を優先するかを整理することが、満足のいく家を建てるためのポイントです。費用の見通しやライフプランに合わせた住まいづくりをご検討中の方は、三井ホームまでお気軽にご相談ください。まずは、予算に合わせた住まいの方向性から検討を始めてはいかがでしょうか。