三井ホーム株式会社（本社：東京都新宿区、社長：池田 明）は、これまで高品質な木造建築の提案を通して、安全・安心で環境負荷の少ない住宅の普及に努めてまいりました。この度、脱炭素社会の実現にさらなる貢献を果たすべく、建設から廃棄に至るまでのライフサイクルを通じて CO₂の収支をマイナスにするLCCM住宅の提案を、より積極的に推進してまいります。そのため、「三井ホームのLCCM」特設ページを開設しましたのでお知らせいたします。

昨今、2050年のカーボンニュートラル実現に向けた取り組みが活発となり、新築住宅においても2025年の建築物省エネ法により定められた省エネ基準への適合義務化や、2030年のZEH・ZEB水準への適合義務化が予定されています。

当社はこれまでも、高い断熱性能を持つ当社独自の「プレミアム・モノコック構法」を用いて、新築住宅の性能はZEH水準を標準仕様とし、太陽光発電システム等の創エネ設備の活用や環境への負荷を軽減する設計提案等を推進してまいりましたが、今後もより多くのお客様にLCCM住宅を訴求し、人と環境にやさしいサステナブルな社会の実現に貢献してまいります。

2050年のカーボンニュートラル実現に向け、2021年10月、地球温暖化対策等の削減目標を強化することが決定されました。これをうけて、日本のエネルギー消費量の約3割を占める建築物分野における取り組みが急務となっており、政府は新築住宅に対し、2025年に建築物省エネ法で定める省エネ基準への適合を義務化し、2030年にZEH基準の省エネルギー性能の確保を目指すとしています。

LCCM住宅とは、「ライフ・サイクル・カーボン・マイナス住宅」を省略したもので、建設時、居住時、改修時、廃棄（解体）時において出来るだけ省CO₂に取り組み、さらに太陽光発電などを利用した再生可能エネルギーの創出により、ライフサイクル（住まいの生涯）を通じてのCO₂の収支をマイナスにする住宅です。居住時のエネルギー収支をゼロ以下にするZEHよりも、脱炭素社会の実現への貢献度が高い住宅といえます。

（1）環境負荷が少なく高耐久な木造住宅
建築素材としての「木」は、鉄骨やコンクリートよりも軽量で加工・運搬が容易なことから、木造建築は鉄筋コンクリート造（RC造）や鉄骨造と比べ、建設時のCO₂排出量を大幅に削減できます。また、「木」は生長過程でCO₂を吸収し、伐採後も炭素を固定化し続けるため、木造建築は長期間炭素を大気に戻さず、地球温暖化防止に貢献します。

当社のLCCM住宅は、主要構造材に「木」を用いた環境負荷が少なく、高耐久・長寿命な住まいです。一般的に日本の住宅寿命が世界各国に比べて短いことが指摘されるなか、長期優良住宅に対応することで、適正な維持管理のもと75年から90年の耐久性を確保します。これらの性能により、建設時から解体時に至るまでのロングライフサイクルを通して、カーボンマイナスを実現します。

三井ホームのLCCM、4つの優位性

（2）断熱性能の高い「木」を使用した「プレミアム・モノコック構法」による快適な住宅
「木」は断熱性能が高く、熱伝導率は「鉄」の約350分の1となります。この優れた断熱性能をもつ「木」を構造材に用い、枠組壁工法（ツーバイフォー工法）を日本の気候・風土あわせ独自に進化させた「プレミアム・モノコック構法」により、省エネルギー性能の高い建物を実現しています。

また、業界最多^※1の35,000台以上の実績をもつ当社の全館空調システムのうち、「スマートブリーズ・ワン」^※2は、家庭用ルームエアコン一台で、家全体を快適にすることができ、LCCM住宅に求められる省エネルギー性能と高い快適性を両立しやすい設備となります。

• ※1 木造住宅在住者における加湿機能付きの全館空調導入数による（M&A社調べ）
• ※2 導入には建物規模や形状に制約があります

（3）環境配慮への長期にわたる取り組み
当社は創業当初より環境に配慮した住宅の普及に努めてまいりました。1985年にパッシブソーラーシステム住宅「HOPES-204」が「優良省エネルギー住宅」の認定を取得し、1990年代にはいち早く太陽光発電システムを導入いたしました。その後、培われてきた環境配慮への知見を結集し、2011年に環境配慮型商品「グリーンズ」を発表、2012年にリニューアルした「グリーンズII」では環境設計を提唱し、緑・光・風を上手に活かし、暮らしの心地よさと省エネ性を高める「パッシブデザイン」と、エネルギーをコントロールする「アクティブ技術」を融合した住宅を提案しました。こうした積み重ねが今日の「三井ホームのLCCM」につながっています。

https://www.mitsuifudosan.co.jp/corporate/esg_csr/
三井不動産グループは、「共生・共存」「多様な価値観の連繋」「持続可能な社会の実現」の理念のもと、人と地球がともに豊かになる社会を目指し、環境（E）・社会（S）・ガバナンス（G）を意識した事業推進、すなわち ESG 経営を推進しております。三井不動産グループの ESG 経営をさらに加速させていくことで、日本政府が提唱する「Society5.0」の実現や、「SDGs」の達成に大きく貢献できるものと考えています。また、2021年11月には「脱炭素社会の実現」、「ダイバーシティ＆インクルージョン推進」に関し、下記の通りグループ指針を策定しました。今後も、三井不動産グループは街づくりを通じた社会課題の解決に向けて取り組んでまいります。

参考
・「脱炭素社会実現に向けグループ行動計画を策定」
https://www.mitsuifudosan.co.jp/corporate/news/2021/1124/
・「ダイバーシティ&インクルージョン推進宣言および取り組み方針を策定」
https://www.mitsuifudosan.co.jp/corporate/news/2021/1129_02/

※なお、本リリースの取り組みは、SDGs（持続可能な開発目標）における7つの目標に貢献しています。