大震災でも証明された高い耐震性

地震の揺れで修復不能になったツーバイフォー工法の建物は
ありませんでした

(地盤被害、液状化被害、津波被害を除く)

日本では震度7の地震が過去に5回観測されています。私たちはこれら5つの大震災について、三井ホームの建物被害状況全棟調査を行いました。その結果、構造躯体の損傷はほとんどなく、家具等の転倒も少ないことが明らかに。これにより、三井ホームの建物は揺れに強く、優れた耐震性を有した構造であることが、あらためて実証されました。

※参考資料:建築基準法施行令改正(新耐震基準)以降の気象庁が名称を定めた地震より抜粋

7階建ての耐震実験でも優れた性能を実証

  • ※1階部分は駐車場を想定した重量鉄骨造

    2009年7月14日、独立行政法人防災科学研究所とコロラド州立大学の共同で、実大の7階建てツーバイフォー工法の建物を用いた振動台実験を実施。震度6強に相当する地震波を加えても構造躯体に大きな損傷は見られず、優れた耐震性が実証されました。

    ※出典:独立行政法人防災科学研究所の実験施設「E-ディフェンス」における実験(2009年7月)

地震の揺れに強い

ツーバイフォー工法は、構造耐力に優れた枠材と面材が一体となった「面(ダイヤフラム)」で建物を構成する6面体のモノコック構造です。地震や台風などの力を建物全体で受け止め、荷重を一点に集中させることなく分散、吸収させるため、外力に対し抜群の強さを発揮します。
また、モノコック構造は、1階から2階に揺れが伝わりにくい上に、家具に伝わる力も抑制するため、家具の転倒も少なく抑えられます。

家具の転倒を抑制

  • ■ 兵庫県南部地震における、家具の被害率(損害・転倒)

    ※出典:日本建築学会大会 学術講演梗概集より抜粋(戸建住宅以外も含む)

    地震発生時には、家具の転倒によるケガが約50%を占めます。兵庫県南部地震において、食器戸棚の転倒被害は鉄筋コンクリート造では約70%、軽量鉄骨造では約50%にも達するのに対して、ツーバイフォー工法では10%程度。地震の揺れを吸収・分散するモノコック構造の効果によって家具の転倒を低いレベルに抑え、2次被害から守ります。

全損危険度が低い

  • ■ 地震保険における建物種類別危険度比率

    ※出典:損害保険料率算出機構 地震保険基準料率に関する公開の意見聴取配布資料    地震保険支払実績データ(保険金ベース)より(平成21年2月27日)
    ※出典:金融庁ホームページ

    地震保険の支払い実績から見ると、ツーバイフォー工法は、木造はもとより鉄筋コンクリート造・鉄骨造に比べて最も少なくなっています。このデータは、ツーバイフォー工法が地震に強い工法であることを如実に物語っています。

火災の際には優れた耐火性を発揮

鉄に比べ、耐熱強度に優れた木材

一般的に木は火に弱いという印象を持たれますが、鉄に比べて耐熱強度に優れていることが実験によって実証されています。火災時には木材自体は火にあぶられても表面が炭化し、火の進行を遅らせ躯体の強度低下を抑えます。一方、鉄は550℃に達すると一気に変形が起こり、躯体強度が低下。さらに、火災による熱でコンクリートや鉄筋の劣化が発生するため、木造に比べて大規模な補修となる可能性も出てきます。

※出典:Thompson,H.E,;F.P.J.,Vol8 No.4(1958) 日本木材学会資料より

三井ホームの建物が、類焼を防いだ

  • S様邸は、1m隣の建物が火元となる火災に襲われました。
    近隣の建物は全焼。S様邸も、長い時間猛烈な炎と熱にさらされました。しかし、S様邸は、耐火性に優れる三井ホームの家であるため、猛火による高温にも耐え、類焼を免れました。

「COFI中層木造建築デザインアワード」受賞 

2018年3月、三井ホームが手掛けた『特別養護老人ホーム「花畑あすか苑」』と、『有料老人ホーム「あっとほーむ鎌倉山」』の2物件が、カナダ林産業審議会(COFI)が主催する「COFI中層木造建築デザインアワード」を受賞しました。

  • 4階建ての実例/あっとほーむ鎌倉山(神奈川県)

    木造と鉄筋コンクリート造のハイブリッドの実例/花畑あすか苑(東京都)

耐火構造認定取得後、3,800棟を超える実績

2004年に耐火構造認定としての大臣認定を取得後、ツーバイフォー工法の建築数は急激な増加を見せ、2020年3月現在で3,875棟の実績を積み重ねています。この数字は、ツーバイフォー工法に対する評価の証と言えます。

■ 枠組壁工法耐火構造大臣認定仕様使用承諾状況

※出典:一般社団法人 日本ツーバイフォー建築協会ホームページ 枠組壁工法耐火構造大臣認定仕様使用承諾状況(2020年3月31日付)
※平成16年度は、計測期間が7月から翌3月までの9か月間。

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